「もう限界」を感じる前に知っておきたい相談先一覧

「もう限界」を感じる前に知っておきたい相談先一覧

はたらくの止まり木
管理人

仕事や生活の中で「もう無理かも」「誰かに助けてほしい」と思う瞬間は、誰にでも訪れるものです。そんな時に大切なのは、ひとりで抱え込まないこと。

実は、悩みを相談できる窓口は思っているよりもたくさんあります。行政の機関、専門家、民間の相談サービスなど、状況に合わせて頼れる場所は意外と多いのです。

いざという時にどんな選択肢があるのかを知っておくことは、とても大きな安心につながります。このページでは、「もう限界かもしれない」と感じたときに頼れる相談先をまとめました。

心の不調や体調に関する相談先

 公的な相談窓口

精神保健福祉センター

各都道府県にあり、こころの健康やメンタル不調に関する相談ができます。

厚生労働省 全国の精神保健福祉センター

https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/yakubutsuranyou_taisaku/hoken_fukushi/index.html

保健センター・市区町村の相談窓口

身近な地域で、心身の悩みや生活の困りごとについての相談ができます。お住まいの区や市町村の公式ウェブサイトで「保健センター 」と検索します

東京都 特別区保健所・保健センター一覧

https://www.hokeniryo.metro.tokyo.lg.jp/shisetsu/hc

心の健康相談統一ダイヤル

全国どこからでも最寄りの自治体の相談窓口につながります。専門の相談員が対応してくれるので、まずは「誰かに聞いてほしい」と思ったらここに電話してみましょう。

0570-064-556

厚生労働省 こころの健康相談統一ダイヤル

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/kokoro_dial.html

民間団体・SNSでの相談

厚生労働省「まもろうよこころ(https://www.mhlw.go.jp/mamorouyokokoro/)」サイトに掲載されている団体の紹介です。

NPO法人や支援団体のホットライン
いじめ・DV・依存症など、テーマごとに専門的な相談窓口を設けている団体もあります。

SNS相談(XやLINE相談など)
文章で気持ちを伝えたい人におすすめです。時間や場所を選ばず相談できます。

厚生労働省 SNSやチャットでの相談を受けられる団体https://www.mhlw.go.jp/mamorouyokokoro/soudan/sns/

民間のカウンセリングサービス
有料の場合もありますが、専門のカウンセラーにじっくり話を聞いてもらえます。

特定非営利活動法人 東京メンタルヘルス・スクエア

主要SNS(LINE、Facebook)およびウェブチャットから、年齢・性別を問わず相談に応じます。

https://www.npo-tms.or.jp

特定非営利活動法人 あなたのいばしょ

24時間365日、年齢や性別を問わず、誰でも無料・匿名で利用できるチャット相談窓口

https://talkme.jp

特定非営利活動法人 自殺対策支援センターライフリンク

SNSやチャットによる自殺防止の相談を行います。

https://lifelink.or.jp

特定非営利活動法人 BONDプロジェクト

10代〜20代の女性のためのLINE相談を行い、必要に応じて電話・対面相談

職場や仕事に関する相談先

労働基準監督署
過重労働や残業代未払いなど、労働トラブルの相談が可能です。

ハローワーク
転職・再就職に関する相談や求人紹介を受けられます。

産業医・社内相談窓口(大企業の場合)
社内の健康管理部門や人事に相談できるケースがあります。

地域若者サポートステーション
15~49歳の就労に悩む方が対象。就職活動や生活面の支援を受けられます。

就労移行支援事業所
病気や障害があって働くことに不安がある方へ、仕事に向けたトレーニングや就職サポートを行っています。体調や気持ちを大切にしながら、安心して就労を目指せる居場所です。

身近な人へ相談する

友人・家族
専門機関ではなくても、ただ話を聞いてもらうだけで気持ちが楽になることもあります。

同じ境遇の仲間
オンラインコミュニティやサロン、患者会などでつながるのも安心につながります。

まとめ

「相談する」という行動は、弱さではなく大切な自己防衛です。
もし「もう限界」と感じたら、すぐにどこかに連絡をしてみましょう。

そして、それでも辛いときは 医療機関の受診休職・休暇(連休をしっかり取るなど) も考えてみてください。
あなたが少しでも安心して過ごせるよう、社会にはたくさんのサポートがあります。